ハウスメーカー・工務店が着目すべき地下室の需要

ここでは、地下室の概要とハウスメーカーや工務店が地下室の需要に対応する方法を紹介しています。

ハウスメーカー・工務店が着目すべき地下室とは？

地下室とは

地下室とは地面より低い位置に設置された室内空間のことです。建築基準法で「床面から天井までの高さの3分の1以上が平均地盤面より下にある部屋」と定義されており（※）、例えば地下室の床面から天井までの高さが2.1mの場合、床面から地盤面までの高さが70cm以上あれば法律上の「地下室」に該当します。

地下室の種類

地下室は、以下の種類に分かれます。

これらにドライエリア（空堀）を設けて、採光や通風を確保しているものもあります。

メリット

地下室を設ける主なメリットは以下のとおりです。

• 住宅面積の拡大ができる
• 安定した室内環境を確保できる

地下室は、建築基準法により延床面積の3分の1まで容積に算入されないため、より広い空間を確保できます。全地下であれば外気の影響を受けにくく、年間を通じて気温・湿度が安定しているのもポイントです。また、周囲がコンクリートと土で囲まれているため、地下室は防音性や遮音性に優れ、楽器の演奏などに適しています。

デメリット

地下室を設ける主なデメリットは以下のとおりです。

• 設置までの工程が多く建築費用がかさむ
• 地盤や水害リスクなどの要因で建てられる土地が限定される
• 通気・換気対策が不十分な場合、結露やカビが発生しやすくなる

地下室の設置には、多額のコストがかかります。土地調査から掘削、配筋、型枠工事、コンクリート工事、防水工事など多くの工程を必要とするためです。顧客に提案する場合は、コスト面について事前に説明し、理解を得る必要があります。同様に、湧水や浸水にも気をつけましょう。地下水位、地下水脈、地盤などを確かめたうえで、排水システムを整えるなど、適切な対策を事前に講じることが求められます。

ハウスメーカー・工務店が地下室の需要に対応する方法

土地の適正な評価

地下室を設置する場合は、地盤調査を実施して、土地が地下室の設置に適しているかを評価することが重要です。一般的に通水性が高い土地は雨水を効率よく排水するため、地下室に向いていると考えられています。一方で、地下水位が高い土地は浸水リスクが高く、防水対策が複雑で高コストになるため地下室にあまり向いていません。事前の調査を欠かさないようにしましょう。

災害時に備える

原則として、地下室は周囲から閉ざされた空間です。災害時の対策を計画的に行っておくことも欠かせません。法律に基づき避難経路を設計することはもちろん、防火材料の使用やスプリンクラーの設置といった対策を検討することが求められます。また、コンクリート躯体に発生しうる不具合に備えることも重要です。したがって、コンクリートの外壁の上から防水材を塗布するなど、不具合が起こりにくい対策を講じておく必要があります。

用途を検討する

地下室の用途によって必要な広さや設備が異なるため、顧客の希望やライフスタイルに応じた用途検討が重要です。運動室として使用するのであれば内装にかける費用や仕上げ工数を削減できるので、コスト計算にも重要な工程といえるでしょう。

まとめ

地下室は、天井高の3分の1以上が地盤面より下にある部屋です。土地を効率的に活用でき、防音性や遮音性が高いため、多くの人々の関心を集めています。ただし、土地には向き不向きがあります。地盤調査による適正な評価が欠かせません。また、コンクリート躯体にトラブルが起きても簡単には発見できません。トラブルに備えるため、住宅保証を利用するなどの対策を事前に講じる必要があります。

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