このページでは、住宅設備機器の保証サービスを行うコーライフについてまとめています。プラン内容や対象機器についても紹介していますので、導入を検討している方は参考にしてください。
コーライフでは、住宅設備機器の保証サービスとして、「フリーメンテナスプラン」を提案しています。新築住宅はもちろん、築年数に問わずいつでも加入することができ、加入期間中は無償で修理を請け負ってくれます。
また、修理にかかる出張費や作業料なども負担してくれるため、ユーザーにとってはメンテナンス費用を抑えながら長い間、住まいの状態をキープできるというメリットが生まれます。
さらに、保証期間のトラブルは24時間365日、緊急対応が可能。どの設備においても窓口が一本化されているため、余計な手間もかからずスムーズに修理願いを行うことができるというメリットがあります。
こちらのプランでは、10年目を超えると部品や機器に応じた修理限度額が設定されます。
築年数の経った住宅でも保証対象となり、さらに10年目以降も限度額は設定されるものの、引き続き保証の対象となるイエコン。
賃貸物件のオーナーさんや賃貸管理会社、不動産仲介会社にとっては、有用なサービスといえるでしょう。
せっかく保証サービスを導入しても、保証元の経営が安定しないのでは、いざというときの保証ができなくなってしまい、ユーザーからの信頼も失墜してしまいます。
事業の安定性が求められる「上場企業」かつ、長期的に売り上げを積み上げて収益を安定させる「保証料の期間按分」を行なっている会社であれば、経営の安定性が高いと判断できます。
加えて、「保証サービスの自社運営」の点もクリアしていれば、ユーザーからの細かい問い合わせに、丁寧に対応してくれるでしょう。
上記3つのポイントをクリアした、信頼できる保証会社を紹介しています。
コーライフの公式サイトにはサービス導入事例が記載されていませんでした。
コーライフでは、このほか、工務店やリフォーム業者向けのサービスとして、メンテナンスプラットフォームアプリ「iecon」を提供しています。このサービスはスマートフォンで操作できるアプリを使って、住まいの悩みをワンストップで解決するもの。
企業ごとにオリジナルデザインを作ることができ、自社アプリとして提供することができるのが特徴。一からアプリを開発する手間や費用がなく、月額利用料金を支払うだけでスムーズに導入することができます。
顧客管理も一括で行うことができるため、契約書類や取扱説明書の管理も簡単に行うことができます。大手住宅事業者でOEM提供をしてきたノウハウをもとに、安価で高品質なサービスを提供しています。
コーライフのフリーメンテナンスプランが保証サービスの対象として掲げている設備は、クライアントのニーズや必要とされる環境に応じて提案してもらえることがポイントです。
そのため、新築住宅に新しい設備を導入する場合でも、多角的なプランニングやサービス提供を検討できます。
給湯器やシステムキッチン、システムバス、温水洗浄トイレなど、具体的にどのような対象設備機器が保証サービスの範囲になるかは問い合わせ窓口へご確認ください。
コーライフがクライアントとして保証サービスを提供する会社は、新築住宅を提供する工務店やハウスメーカー、中古物件を活用して新しい価値を生み出すリノベーション企業、さらにはデベロッパーや不動産管理会社など様々です。
取り扱いサービスの内容について、クライアントごとのニーズや事業目的、事業形態に応じてプランを提案し、住宅の完成やアフターフォローまで一貫対応を相談できることもポイントでしょう。
コーライフは東京都中央区に本社を置きつつ、さらに仙台営業所や大阪営業所、広島営業所、そして沖縄営業所など日本各地に営業拠点を展開している住宅設備保証サービス会社です。一般建設業や宅地建物取引業としての許認可も有しており、住宅のメンテナンス事業や住宅サービスに関するプラットフォームの構築、宅地建物取引業など不動産や住宅設備に関して多角的なサポートサービスを提供していることが強みです。
社名 | 株式会社CoLife |
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所在地 | 東京都中央区日本橋富沢町9-4 6F |
営業時間 | 公式サイトに記載なし |
電話番号 | 03-6861-4100 |
URL | https://iecon-life.jp/index.html |
2022年1月24日時点で「住宅設備保証」と検索した際に表示される会社のうち、下記条件に当てはまる会社をピックアップして紹介。
JBRグループ各社と協力し、ハウスメーカーや住宅事業者に限らず、商社や量販店、ネット量販店、リフォーム業者など、住宅設備に係わる多くの業界・企業に保証サービスを提供。
エンドユーザーの悩みを解決するために、サービス拡充にも積極的に対応。
対応できるプランは異なるものの、SOMPOワランティが保証対象としている各種設備メーカーの数は、実に546社。2022年2月8日調査時点
SOMPOホールディングスグループの強い経営基盤とリスク管理体制が特徴。
2009年から新築住宅向けの延長保証サービスを提供し始め、2017年11月時点で累計約3,500社※公式サイトよりの住宅事業者と提携。
事業者独自にのポイントを発行し、リフォームや備品買い替えに活用できるプランの提案など、対住宅事業者に特化したサービスを展開。
※各種保証の対象・条件は設備メーカーが設定しているメーカー保証に準じます。詳細は各保証会社に確認してください。